投資信託は専門家が運用を代行してくれるので、個人で投資するよりも手間がかからないというメリットがあると別記事の「投資信託とは？これで投資信託の仕組みが45分で分かる！」でお伝えしました。しかし、専門家に運用を代行してもらうということは、その代行してもらうための費用、手数料がかかるということです。
投資信託などの投資というのは確実に儲かるものではありません。しかし手数料は必ずかかるので、手数料が高ければ高いほど、損をする可能性が高いということです。
今回の記事では、そんな投資信託にかかる手数料をまとめ、簡単に解説していきたいと思います。ぜひ皆さんはこれを参考に、なるべく損をしない投資信託を選ぶようにしてください。
目次
- １−１．購入時手数料
- １−２．運用管理費用（信託報酬）
- １−３．信託財産留保額
- １−４．投資信託にかかるコストまとめ
２．投資信託の手数料の中で最も大事なのは保有時にかかる手数料
- ２−１．「運用管理費用（信託報酬）」で分かる投資信託の性格
- ２−２．「運用管理費用（信託報酬）」以外の保有時手数料もしっかりチェック
３．スポットでかかる投資信託の手数料もできるだけ安く抑えよう
- ３−１．「購入時手数料」は購入場所で違う！できるだけ安い場所で買おう
- ３−２．「信託財産留保額」は残された人への迷惑料
１．投資信託にかかる手数料は主に3つ
投資信託にかかる手数料は下記の主に3つになります。
＜投資信託にかかる手数料＞
- 購入時手数料
- 運用管理費用（信託報酬）
- 信託財産留保額
一つ一つ簡単に説明していきましょう
１−１．購入時手数料
まず、投資信託を購入する際にかかるのが「購入時手数料」です。この手数料は銀行や証券会社等の販売会社に対して支払う手数料で、申込価額の数%を払うことになります。ファンドや販売会社によってはこの費用がない「ノーロード」という投資信託もあります。
１−２．運用管理費用（信託報酬）
次に保有時にかかるのが「運用管理費用（信託報酬）」になります。この手数料は運用会社、販売会社、信託銀行それぞれに分けて支払われます。投資信託の残高に応じて年率数%という率が決められており、毎日資産から差し引かれていきます。
この他に保有中にかかる手数料は、「運用管理費用（信託報酬）」以外にも株式や債券などを売買するときにかかる「売買委託手数料」や「保管費用」、監査法人に支払われる「監査費用」なども差し引かれます。内訳については運用報告書に掲載されています。
１−３．信託財産留保額
3つ目が解約する際にかかる「信託財産留保額」です。この費用は投資信託の資産に戻されるので、厳密に言えば手数料とは違いますが、解約する際に差し引かれるという点で注意が必要です。
１−４．投資信託にかかるコストまとめ
投資信託にかかる手数料とその他主要なコストをまとめると下図のようになります。
図１：投資信託にかかる主なコスト
２．投資信託の手数料の中で最も大事なのは保有時にかかる手数料
投資信託には様々な費用がかかりますが、最も重視したいのは「運用管理費用（信託報酬）」です。投資信託を保有している期間中、毎日かかる手数料ですので、この手数料が高いと損をする可能性が高くなります。特に日本はこの運用管理費用が高い商品がとても多いため、しっかり確認したほうが良いでしょう。また、運用管理費用や購入時手数料には消費税がかかりますので、今後消費税が上がるとより重要な存在になっていくでしょう。
２−１．「運用管理費用（信託報酬）」で分かる投資信託の性格
運用管理費用は投資信託の取扱説明書である「交付目論見書」に記載されています。この交付目論見書には、運用管理費用が運用会社、販売会社、信託銀行の3社にどのような配分で支払われるかの内訳も書いてあります。様々な投資信託を確認していくと販売会社の取り分のほうが運用会社より多いとか、残高が増えると販売会社の取り分が増加して運用会社の取り分が減る仕様になっている投資信託もあり、運用成績が上がると運用会社の取り分が減るというような不思議な投資信託が存在します。これでは、この投資信託は成績が良くならないわけですね。逆に、資産残高が増えると運用管理費用を下げて、投資家に還元したり、長期で持つと運用管理費用が下がるというような仕様になっているものもあり、このような投資信託は投資家目線で設計された投資信託と言えるでしょう。各投資信託の運用管理費用からその投資信託の性格を読み取り、投資家目線で設計された投資信託に投資するようにしましょう。また、投資信託の保有中にかかる手数料は毎期変更がある可能性があるため、運用報告書を毎期チェックしましょう。
２−２．「運用管理費用（信託報酬）」以外の保有時手数料もしっかりチェック
投資信託保有時の手数料には、「運用管理費用（信託報酬）」以外に、売買委託手数料や保管費用などのその他の手数料がかかる場合があります。このような手数料は手数料率が決められておらず、交付目論見書を見ても分かりません。えっ！そしたらどうすればいいの？となりますよね。これらの手数料をチェックするためには、「運用報告書」を確認する必要があります。多くの場合、運用報告書は運用会社や販売会社のホームページ、投資信託協会のホームページ「投信総合検索ライブラリー」で入手することが可能です。
具体的な見方としては、「1万口当たりの費用明細」を見ます。費用明細にある合計額をその期の平均基準価額で割ると、おおよその実質的な手数料がわかるので、同じタイプの投資信託と比較してみましょう。手数料は決算期ごとに変動しますが、何種類かの投資信託を見るとおおよその目安がわかってくるでしょう。ファンド・オブ・ファンズは、投資先の投信の費用が別途上乗せされるので、運用報告書だけ見てもわからないことが多いので、わからないときは運用会社に問い合わせてみると良いでしょう。
米国ではこれらの手数料を「総経費率（トータルエクスペンス・レシオ）」という形で表示しているため分かりやすいのですが、1万口あたりの費用明細だとその他の投資信託との比較がしにくいので、日本でもこの総経費率での表示に変わってほしいですね。
３．スポットでかかる投資信託の手数料もできるだけ安く抑えよう
購入時や解約時にスポットでかかる手数料もとにかくできるだけ安く抑えるに限ります。購入時手数料については購入する場所によっても金額が変わったりしますので、購入場所による手数料の違いをチェックした上で、できるだけ安く買える場所で購入しましょう。
３−１．「購入時手数料」は購入場所で違う！できるだけ安い場所で買おう
投資信託は商品ごとに購入できる金融機関が決まっています。そして、同じ商品でも購入する場所によって手数料が違うことがあります。何！？と思うでしょう？ある金融機関で買うと購入時手数料が0（ノーロード）だけど、違う金融機関で買うと購入代金に対して3.00%かかるなんていうこともあるのです。一般的には銀行や証券会社の窓口で購入するよりも、ネット証券やネット銀行等で購入したほうが安い場合が多く、同じ銀行・証券会社でもネット取引だと窓口では扱っていない、お得な商品が買えるケースがあります。このような状況を目の当たりにするたびに、日本の金融機関は情報弱者にとって本当にやさしくない営業をしているなと思います。しかし、ある意味金融機関も生き残りをかけて稼げるところで稼いでると考えると、良いカモにならないためにも、しっかり消費者側が知識を身につけていかないといけないなと思いますね。
交付目論見書に購入時手数料が記載されていますが、それは上限の数字ですので、投資信託を運用している運用会社や投資信託協会のサイト、投資信託評価サイト等で比較、確認してできるだけ安いところで買うようにしましょう。
３−２．「信託財産留保額」は残された人への迷惑料
投資信託の中には解約時に「信託財産留保額」がかかる投資信託があります。この信託財産留保額というのは、運用会社や販売会社に払う手数料ではありません。投資信託を解約した人が、その投資信託を保有している残された投資家のために残していく迷惑料のようなものなのです。
投資信託を解約する人がいると、株や債券の一部を売って現金化して、解約する人にお金を渡す必要があります。解約する人のための手数料を投資信託を保有する人たちが負担するのは不公平ということでこのような迷惑料がかかるのです。信託財産留保額がゼロの投資信託も存在しますが、長期保有を考えるならば、こちらはむしろ信託財産留保額をちゃんととる投資信託を選ぶべきでしょう。
４．まとめ
今回は、投資信託の手数料についてまとめましたが、いかがでしたでしょうか？このようにまとめてみると、改めて投資信託の手数料を事前にしっかり調べた上で、なるべく損なく得する投資信託を選ぶことの重要さを感じますね。
また、投資信託の手数料には、様々な落とし穴も潜んでいます。例えば前述の通り、運用管理費用が運用会社よりも販売会社の方に多く支払われたりしていることがあります。しかし実際に運用会社が運用しているので、儲かっていても販売会社よりも分配をもらえないのであれば、運用会社は運用をそれほど頑張らないというようなことが起きたりします。
投資信託を選ぶ際には、手数料について事前にしっかり調べ、他の投資信託と比較した上で、様々な落とし穴を見抜いて、お得な投資信託を選ぶようにしましょう。
＜参考文献＞
